2024年10月、初めてのIPO参加だった東京地下鉄株式会社（証券コード：9023）こと東京メトロの上場で、補欠当選という結果を受け取りました。繰り上げを期待しながら数日を過ごしましたが、最終的には繰り上げならず⋯。
結構、心のどこかでは悔しんでいる自分が居ましたねぇ⋯。
そんなわけで、「次はどうすれば当選に近づけるのか」と調べ始めたのが、この記事のきっかけです。
IPOの当選には運の要素が大きいことは事実ですが、仕組みを理解した上で動くことで確率を引き上げられる余地は確かにあります。調べてわかったことをここに整理しておきます。
なお、証券会社の制度や条件は変更される場合があります。申込み前には各社の公式サイトで必ずご確認くださいね。
※情報としては2026年4月時点でまとめております。
IPO抽選の仕組みをまず整理する
当選率を上げる方法を考える前に、IPOの抽選がどのような構造になっているかを整理しておく必要があります。仕組みを理解していないと、どの方法が自分に有効かの判断ができないからです。
主幹事証券会社と幹事証券会社では、割り当て株数がまったく違う
IPOにおいて、売り出される株式は複数の証券会社に分配されます。その中心的な役割を担うのが「主幹事証券会社」です。上場準備から審査通過、上場後のサポートまでを引き受けるこの会社には、全体の80〜90%にのぼる株式が割り当てられることも珍しくありません。
たとえば100万株が売り出されるIPOで、主幹事に80万株、その他の幹事数社に残り20万株が分配される場合、主幹事からの申込みの方が単純に当選者数も多くなります。同じ倍率で抽選されるとすれば、当然、主幹事証券会社からの申込みの方が当選確率は高くなります。
IPO銘柄ごとに主幹事はかわります。事前に「今回の主幹事はどの証券会社か」を確認した上で申し込むことが、当選率を上げるための基本中の基本となります。
抽選方式の違い——資金力が影響するかどうか
証券会社によって、IPOの抽選方式は異なります。大きく分けると「完全平等抽選」と「口数比例抽選」の2種類があります。
完全平等抽選は、申し込んだ株数にかかわらず1口座につき1票として扱う方式です。資金が少なくても、資金の多い投資家と同じ条件で抽選に参加できます。マネックス証券は100%完全平等抽選を採用しており、少額から始める投資家にとって参加しやすい環境です。松井証券は配分予定数量の70%以上を完全平等抽選としています。
口数比例抽選は、申し込んだ株数が多いほど当選確率が上がる方式です。楽天証券はこの仕組みを採用していますが、ほとんどの銘柄で申込上限が100株に設定されているため、実質的には完全平等抽選に近い状態となっています。ただし東京メトロのような大型IPOでは上限が引き上げられることもあり、その場合は資金力が有利に働く点に注意が必要です。
SBI証券は複数の方式を組み合わせた構成で、個人向け配分の60%を口数比例抽選（申込株数が多いほど当選確率が上がる）、30%をIPOチャレンジポイント優先抽選（落選のたびにポイントが貯まり、将来の当選確率を上げられる仕組み）、残り10%を取引状況に応じた裁量配分としています。
自分の資金状況や投資スタイルに合わせて、どの証券会社を優先するかを意識することが、効率的な戦略の出発点になります。
当選率を引き上げる具体的な方法
仕組みを踏まえた上で、実際に当選率を上げるために取れる行動を整理します。どれか一つに絞るよりも、複数を組み合わせて活用することで効果が積み上がります。
複数の証券会社に口座を開設する
当選率を上げるための最も基本的な方法は、複数の証券会社に口座を開設し、それぞれから同一銘柄に申し込むことです。各証券会社は独立して抽選を行うため、口座数が増えれば抽選機会もそのまま増えます。1社からなら抽選は1回、5社からなら最大5回です。
証券会社ごとにIPO取扱銘柄数も異なります。
主幹事数（割り当て株数が最も多い）では野村證券・大和証券・みずほ証券・SMBC日興証券といった大手証券が上位を占めます。一方、幹事として参加する取扱銘柄数の多さ（＝申し込める機会の多さ）ではSBI証券が全体の9割近くと最多で、続いて松井証券、楽天証券、マネックス証券が続きます。取扱数の多い証券会社の口座を持っておくと、申し込める機会そのものが増えます。
証券口座の維持費はほとんどの場合無料です。使用頻度が低くても、IPO専用として口座を持っておく意義は十分あります。ただし、口座開設には審査期間が必要なため、気になる銘柄が出てから慌てて開設しようとしても間に合わないことがあります。申込前に複数口座を準備しておくことが重要です。
前受金不要の証券会社を組み合わせる
IPOに申し込む際、多くの証券会社では事前に購入資金を口座へ入金しておく必要があります。しかし証券会社によっては、抽選前の入金が不要な「前受金不要」の口座もあります。
松井証券、野村證券、みずほ証券などがこれにあたります。前受金不要の口座では、抽選に申し込んだ時点では資金が拘束されないため、手元資金が限られている場合でも複数の銘柄や複数の証券会社から同時に申し込むことが可能です。
たとえば購入資金として手元に50万円しかない状況でも、前受金不要の証券会社を組み合わせれば、1回分の資金で複数社から申し込む形を作れます。当選したときに初めて入金すればよいため、資金効率を大きく高められます。
SBI証券のIPOチャレンジポイントを地道に積み上げる
SBI証券には「IPOチャレンジポイント」という独自の制度があります。IPOの抽選に申し込んで外れる（落選する）たびに1ポイントが付与され、貯まったポイントを次回の抽選時に使用できます。ポイント優先枠では使用したポイントが多い順に当選者が決まる仕組みで、ポイントを多く持つ人が有利になります。
この制度の特徴は、外れ続けることがポイントの蓄積につながる点です。申し込んでは外れ、また申し込んでは外れる——その繰り返しが、いつか人気銘柄への当選につながります。実際に数百ポイントを人気銘柄に集中投下することで高倍率の銘柄に当選している投資家もいます。
短期間では効果が見えにくいですが、長期的に申し込みを続ける中で確実に価値が積み上がっていきます。SBI証券をIPO申込みの主要口座として継続利用する場合、このポイント制度は長く付き合うほど強みになります。
家族名義の口座を活用して抽選機会を増やす
完全平等抽選では1口座につき1票のため、本人名義の口座を増やすだけでは限界があります。そこで有効なのが、家族名義の口座を使った方法です。
配偶者や親、子ども（未成年を含む）が別途証券口座を開設してIPOに申し込むことで、一家としての抽選機会が増えます。本人1口座からの申込みに比べ、家族3人が申し込めば抽選チャンスは3倍になります。
ただし注意点があります。名義を偽って申し込む行為は金融商品取引法上の問題になります。家族名義の口座はその家族本人が正規に開設し、本人が申込みを行う形が原則です。家族の理解と協力を得た上で、正しく活用してください。
ステージ制を活用する
SMBC日興証券では、顧客をランク分けして上位ランクに有利な条件を設ける「ステージ別抽選」というものを採用しています。取引実績や預かり資産が多いほど上位ランクとなり、IPO抽選で有利な条件が適用されます。ただし、対象はダイレクトコース限定です。
この制度は、その証券会社をメインで使い込んでいる方ほど恩恵を受けやすい仕組みです。取引を分散させるよりも、特定の証券会社での取引を厚くした方が有利になる場合もあるため、自分の取引スタイルと照らし合わせて検討する価値があります。
積極的に申し込み続ける
当たりにくいと感じると申込みを絞りたくなりますが、人気が低い銘柄や小規模なIPOにも積極的に申し込んでおくことも一つの方法です。競争率が低い銘柄は当選しやすく、初当選の経験を積む機会になります。また、SBI証券のIPOチャレンジポイント※は申込みの積み重ねで育つため、申し込まないことは機会損失でもあります。
すべての銘柄を事前に精査してから申し込もうとすると、結果的に申込み数が減ってしまいがちです。当選してから買うかどうかを考えるスタンスで、まず申し込んでみるというやり方も現実的な選択肢です。
※SBI証券のIPOチャレンジポイントは、『落選』あるいは「補欠当選＋購入意思の表示からの『落選』」でポイントが付与されることに注意が必要です。
当選率を上げることと、長く続けることは同じ意味かもしれない
複数口座の開設、前受金不要口座の活用、ポイントの蓄積、家族口座の活用、ステージ制の利用——これらはどれも、一度の申込みで完結するものではなく、長く続けることを前提にした方法だと思います。
初めての参加で外れても、経験と準備が積み上がります。
次の申込みでは手続きを迷わずこなせるようになりますし、口座によってはポイントも少しずつ増えていきます。口座が増えれば選択肢も広がります。
東京メトロのIPOで補欠落選したあの数日間は、こうした準備の土台をつくるきっかけになりました。
次に大型銘柄のIPOが来たとき、どの証券会社が主幹事になるかを確認してから申し込む——そこから始めようと思っています。
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